はじめに

米国株の証券会社を比較するとき、手数料だけでは違いが見えにくいことがあります。

そこでこのページでは、コストではなく「どの時間に取引できるか」「どのような分析環境があるか」といった機能面に絞って比較します。

売買手数料や為替条件については別の記事で扱い、ここでは詳しく説明しません。

この記事の結論

米国株は通常取引手数料が横並びのため、機能面で見ると違いが分かりやすくなります。

時間外取引は、楽天証券が夏時間17:00〜翌9:00で最大16時間、マネックス証券がプレ・アフターに対応、SBI証券は2026年内に23時間取引対応を予定(リリース日未公表)、DMM株は通常取引時間のみです。

分析ツールは、マネックス証券が米国株専用アプリや銘柄スカウター米国株を提供しています。

取引できる時間の長さがそのまま優劣を決めるわけではなく、自分がどの時間帯に注文したいかで選ぶと整理しやすくなります。

時間外取引とは何を見るのか

米国株の機能を比較するとき、まず分かりやすい違いが取引できる時間です。

同じ米国株を扱っていても、通常取引だけなのか、プレマーケットやアフターマーケットにも対応しているのかによって、注文できる時間帯が変わります。

ここでは各社について確認できている取引時間だけを比較します。

楽天証券

楽天証券は、プレマーケットを2026年1月26日に開始しています。

アフターマーケットは2026年6月22日に開始しました。

夏時間では日本時間17:00〜翌9:00で、最大16時間です。

通常取引だけでなく、その前後にも取引できる時間帯が設定されています。

マネックス証券

マネックス証券はプレ・アフターに対応しています。

夏時間では日本時間19:00〜翌9:00です。

また、マネックス証券には米国株専用アプリや銘柄スカウター米国株などの分析ツールがあります。

そのため、時間帯だけではなく、企業情報を確認する環境も比較項目にできます。

SBI証券

SBI証券は2026年内に23時間取引対応を予定しています。

2026年9月20日時点では、リリース日は未公表です。

そのため、現在の比較では「今後23時間取引へ対応予定」という状態として扱います。

開始時期や実際のサービス内容については、公開時点の最新情報を確認する必要があります。

DMM株

DMM株の通常取引は、夏時間22:30〜翌5:00、冬時間23:30〜翌6:00です。

DMM株は通常取引時間を案内しており、プレマーケット・アフターマーケットなどの時間外取引は確認できません。

そのため、本稿では通常取引時間のみを記載します。

証券会社投資信託少額投資為替米国株取引時間
SBI証券ありS株リアルタイム0銭※23時間取引を予定
楽天証券ありかぶミニリアルタイム0銭※最大16時間(夏時間)
マネックス証券ありワン株円→ドル0銭※プレ・アフター対応
DMM株なしつみたてかぶ片道25銭通常取引時間
※対象コース・取引方法に条件があります。市場スプレッドが別途存在する場合があります。2026年9月20日時点。

取引できる時間が長いことと優劣は別

取引時間の長さは、機能の一つです。

ただし、取引できる時間が長いことだけで証券会社の優劣が決まるわけではありません。

通常取引だけを利用する人と、プレマーケットやアフターマーケットも利用したい人では、必要な機能が異なります。

そのため、「自分がどの時間帯に注文したいのか」を先に考えると比較しやすくなります。

注文機能は確認できる範囲だけで比較する

証券会社ごとに注文環境には違いがありますが、本稿では、確認できている範囲を超える細かな注文種類の比較は行いません。

現時点では、注文できる時間帯と、確認できている分析環境を中心に比較します。

分析ツールを見る場合

本稿で具体的な分析環境として確認できるのは、マネックス証券の米国株専用アプリと銘柄スカウター米国株です。

証券会社の中で銘柄分析まで行いたい人は、売買手数料とは別に、こうした分析環境も確認項目にできます。

一方、分析ツールを使わず、別の方法で企業情報を確認する人にとっては、重要度が低い場合もあります。

コストは別の記事で比較する

米国株の売買手数料、最低手数料、上限、NISAで無料となる範囲については「米国株の取引コスト完全ガイド」で整理します。

為替については「米国株の為替手数料を比較|円貨決済と外貨決済でいくら違う?」で整理します。

このページでは、コストと機能を混ぜないことを重視します。

米国株コストシミュレーター

換算額
約 6,667 ドル
通常売買手数料
約 22.00 ドル
為替25銭・片道
約 1,667 円
為替25銭・往復
約 3,333 円
通常売買手数料は0.495%、上限22ドルとして試算。NISAの無料対象、最低手数料、現地諸費用、市場スプレッド、税金は含みません。参考値としてご利用ください。

次に読む記事

売買手数料を確認する場合は「米国株の取引コスト完全ガイド|売買手数料・現地費用・保有コスト」。

為替条件を確認する場合は「米国株の為替手数料を比較|円貨決済と外貨決済でいくら違う?」。

NISAで米国株を利用する場合は「新NISAで米国株を買うなら?証券会社の違いと注意点」。

リスク注記

株式、投資信託、ETFなどの金融商品は元本が保証されていません。価格変動や為替変動などによって損失が生じる可能性があります。本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入・売却や特定の証券会社の利用を推奨するものではありません。

この情報については、読者みずから各社の一次情報の出典元から最新情報を確認し、自己責任と自己判断で情報を理解してください。