はじめに

米国株のコストを比較するとき、「手数料0円」という言葉だけを見ると全体像が分かりにくくなります。

通常取引の売買手数料。

最低手数料が0円になる条件。

上限手数料。

NISAで無料になる範囲。

現地諸費用。

為替。

こうした項目を分けて確認する必要があります。

このページでは、米国株の「売買に関するコスト」を中心に整理します。

為替については簡潔に触れ、詳細は為替の記事へ分けます。

この記事の結論

米国株のコストは一つの数字ではなく、通常の売買手数料・最低手数料の条件・上限・NISAの無料範囲・現地諸費用・為替に分けて見る必要があります。

通常の売買手数料は4社とも0.495%、上限22ドルで横並びです。最低手数料0円になる約定代金の基準は各社で異なりますが、通常の投資額では実質ほぼ影響しません。

現地諸費用(SEC Fee等)やADR・ETFの商品固有費用は変動するため、具体的な料率は各社公式で確認します。

「0円」という表示が、どの取引のどの部分を指すのかを確認することが大切です。

通常の米国株手数料は4社とも0.495%

SBI証券、楽天証券、マネックス証券、DMM株の通常米国株手数料は、いずれも0.495%です。

上限も4社とも22ドルです。

この部分だけを比較すると、4社の基本的な料金体系は同じです。

ただし、手数料が0円になる少額取引の基準には違いがあります。

SBI証券は約定代金2.02ドル以下。

楽天証券は約定代金2.22ドル以下。

マネックス証券は約定代金1.1010ドル以下。

DMM株は約定代金2.22ドル以下です。

最低手数料0円になる約定代金の基準は各社で異なりますが、通常の投資額ではこの差は実質ほぼ影響しません。

証券会社投資信託少額投資為替米国株取引時間
SBI証券ありS株リアルタイム0銭※23時間取引を予定
楽天証券ありかぶミニリアルタイム0銭※最大16時間(夏時間)
マネックス証券ありワン株円→ドル0銭※プレ・アフター対応
DMM株なしつみたてかぶ片道25銭通常取引時間
※対象コース・取引方法に条件があります。市場スプレッドが別途存在する場合があります。2026年9月20日時点。

上限22ドルをどう考えるか

通常取引では、0.495%で計算した手数料が一定以上になると、上限22ドルが適用されます。

そのため、投資額によって実際に支払う売買手数料は変わります。

具体的な金額は、シミュレーターで確認できる構成にします。

米国株コストシミュレーター

換算額
約 6,667 ドル
通常売買手数料
約 22.00 ドル
為替25銭・片道
約 1,667 円
為替25銭・往復
約 3,333 円
通常売買手数料は0.495%、上限22ドルとして試算。NISAの無料対象、最低手数料、現地諸費用、市場スプレッド、税金は含みません。参考値としてご利用ください。

NISAでは無料になる対象範囲を確認する

NISAを利用する場合、通常取引とは条件が異なります。

SBI証券では、成長投資枠の米国個別株・対象海外ETFが売買手数料無料です。

楽天証券では、NISAの米国株・米国ETFの取引手数料が無料です。

マネックス証券では、NISA米国株の国内取引手数料が2026年2月17日現地約定分から完全無料です。

DMM株では、NISA口座内の米国株取引手数料が無料です。

ここでも、「NISAなら全部無料」とまとめるのではなく、各社が無料としている対象範囲を確認します。

現地諸費用は別に確認する

米国株の売却などでは、現地諸費用が発生する場合があります。

こうした費用の料率は変更される可能性があるため、このページでは具体的な料率を固定しません。

実際に取引する際は、最新の内容を各社公式で確認します。

ADRやETFも売買手数料だけで見ない

ADRやETFを利用する場合も、証券会社に支払う売買手数料だけで判断せず、商品固有の費用があるかを確認する必要があります。

本稿では、料率が確認できない費用について具体的な数値を固定しません。

最新情報は各商品の公式情報や各社公式で確認する前提とします。

為替は売買手数料とは別

米国株では、売買手数料だけでなく円とドルを交換するときの条件もあります。

ただし、為替についてここで詳しく説明すると、売買手数料の記事と為替の記事が重複します。

円→ドル、ドル→円、リアルタイム為替、円貨決済、市場スプレッドについては「米国株の為替手数料を比較|円貨決済と外貨決済でいくら違う?」で詳しく整理します。

なお、為替手数料0銭とコストが全く無いことは同じではありません。

SBI証券、楽天証券、マネックス証券では、市場スプレッドが別に存在します。

米国株のコストは一つの数字ではない

米国株の費用を比較するときは、

通常取引の売買手数料。

最低手数料0円の条件。

上限。

NISAで無料になる対象範囲。

現地諸費用。

商品固有の費用。

為替。

を別々に確認した方が分かりやすくなります。

「0円」という一つの表示だけではなく、どの取引の何が0円なのかを見ることが重要です。

次に読む記事

為替コストを詳しく確認する場合は「米国株の為替手数料を比較|円貨決済と外貨決済でいくら違う?」。

取引時間や分析機能を確認する場合は「米国株の取引機能を比較|時間外取引・注文機能・分析ツールの違い」。

NISAで米国株を利用する場合は「新NISAで米国株を買うなら?証券会社の違いと注意点」。

リスク注記

株式、投資信託、ETFなどの金融商品は元本が保証されていません。価格変動や為替変動などによって損失が生じる可能性があります。本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入・売却や特定の証券会社の利用を推奨するものではありません。

この情報については、読者みずから各社の一次情報の出典元から最新情報を確認し、自己責任と自己判断で情報を理解してください。