はじめに

米国株のコストを考えるとき、売買手数料とは別に確認したいのが為替です。

日本円を米ドルへ換えるとき。

米ドルを日本円へ戻すとき。

日本円のまま米国株を注文するとき。

同じ証券会社でも方法によって条件が異なる場合があります。

そのため、「この会社は為替0銭」と一言でまとめるのではなく、円→ドル、ドル→円、リアルタイム為替、円貨決済を分けて確認する必要があります。

この記事の結論

「為替0銭」は方法を限定した表示です。円→ドル、ドル→円、リアルタイム為替、円貨決済で条件が変わります。

SBI証券・楽天証券はリアルタイム為替が円↔ドルとも0銭、マネックス証券は円→ドル0銭・ドル→円25銭、DMM株は片道25銭です。

25銭という表示自体は小さくても、交換するドル数量が増えれば絶対額は大きくなります。

SBI・楽天・マネックスでは市場スプレッドが別に存在するため、「0銭=コストが完全にゼロ」ではありません。

SBI証券

SBI証券では、対象ネットコースのリアルタイム為替が円→ドル0銭・ドル→円0銭です。

プランC等は対象外です。

一方、円貨決済は1ドル25銭です。

また、提示レートには市場スプレッドがあります。

そのため、「リアルタイム為替が0銭」と「為替に関するコストが全く無い」は同じ意味ではありません。

楽天証券

楽天証券では、リアルタイム為替は0銭です。

一方、円貨決済・定時為替は1ドル25銭です。

市場スプレッドは別に存在します。

楽天証券でも、「リアルタイム為替」と「円貨決済・定時為替」を分けて考える必要があります。

マネックス証券

マネックス証券では、円→ドル0銭、ドル→円25銭です。

円貨決済の買付時は0銭です。

ただし、この円貨決済買付時0銭は今後見直される場合があります。

また、市場スプレッドは別に存在します。

そのため、買付時だけを見るのではなく、将来ドルを円へ戻す場合まで含めて確認します。

DMM株

DMM株では、円→ドル25銭、ドル→円25銭です。

円貨決済も1ドル25銭です。

片道25銭で統一されています。

証券会社投資信託少額投資為替米国株取引時間
SBI証券ありS株リアルタイム0銭※23時間取引を予定
楽天証券ありかぶミニリアルタイム0銭※最大16時間(夏時間)
マネックス証券ありワン株円→ドル0銭※プレ・アフター対応
DMM株なしつみたてかぶ片道25銭通常取引時間
※対象コース・取引方法に条件があります。市場スプレッドが別途存在する場合があります。2026年9月20日時点。

「円貨決済」と「外貨での取引」を分ける

米国株の為替を考えるとき、最も分かりにくいのが「0銭」という表示の対象です。

たとえばSBI証券では、対象ネットコースのリアルタイム為替が円→ドル・ドル→円とも0銭ですが、円貨決済は1ドル25銭です。

楽天証券でも、リアルタイム為替は0銭ですが、円貨決済・定時為替は1ドル25銭です。

つまり、「為替0銭の証券会社だから、日本円のまま米国株を買っても同じ」とは限りません。

どの方法を使ったときの条件なのかを確認する必要があります。

100万円ではいくら変わる?

実際の為替コストは、そのときの為替レートと交換するドル数量によって変わります。

計算方法を分かりやすくするため、ここでは1ドル150円と仮定した例を考えます。これは現在の為替レートを示すものではなく、計算のための仮定です。

100万円を1ドル150円でドルへ換えると、約6,667ドルです。

この約6,667ドルに対して1ドル25銭の条件が適用される場合、片道の為替コストは約1,667円です。

円→ドルとドル→円の両方で1ドル25銭が適用される場合、同じドル数量を前提にすると往復では約3,334円です。

一方、対象となる0銭の方法を利用する場合、この「1ドル25銭として計算される部分」は発生しません。

ただし、市場スプレッドが別に存在する場合があるため、「0銭=コストが全く無い」とは言えません。

米国株コストシミュレーター

換算額
約 6,667 ドル
通常売買手数料
約 22.00 ドル
為替25銭・片道
約 1,667 円
為替25銭・往復
約 3,333 円
通常売買手数料は0.495%、上限22ドルとして試算。NISAの無料対象、最低手数料、現地諸費用、市場スプレッド、税金は含みません。参考値としてご利用ください。

1,000万円ではどうなる?

同じく1ドル150円と仮定すると、1,000万円は約66,667ドルです。

1ドル25銭の条件なら、片道の為替コストは約16,667円です。

円→ドルとドル→円の両方で同じ条件が適用される場合、同じドル数量を前提にすると往復では約33,334円です。

25銭という表示自体は小さく見えても、交換するドル数量が増えれば金額も大きくなります。

そのため、米国株へ投入する金額が大きい場合は、売買手数料だけでなく為替条件まで分けて確認する意味があります。

「0銭」だけで比較しない

為替条件を見るときは、単純に0銭か25銭かを見るだけでは不十分です。

何の取引が0銭なのか。

円→ドルなのか。

ドル→円なのか。

リアルタイム為替なのか。

円貨決済なのか。

市場スプレッドが別に存在するのか。

ここまで確認して初めて条件を比較できます。

特にSBI証券、楽天証券、マネックス証券では、市場スプレッドが別に存在します。

そのため、「為替手数料0銭」という表示を「実際の交換コストが完全にゼロ」と読み替えないことが重要です。

売買手数料とは分けて考える

この記事では為替に絞って比較しました。

米国株そのものの通常取引手数料、最低手数料0円の条件、上限、NISAで無料になる範囲、現地諸費用については「米国株の取引コスト完全ガイド」で別に整理しています。

売買手数料と為替を分けることで、「どの部分にどのコストが発生しているのか」が分かりやすくなります。

次に読む記事

売買手数料を確認する場合は「米国株の取引コスト完全ガイド|売買手数料・現地費用・保有コスト」。

NISAで米国株を利用する場合は「新NISAで米国株を買うなら?証券会社の違いと注意点」。

4社全体を比較する場合は「SBI・楽天・マネックス・DMM株の違い|4社を比較」。

リスク注記

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