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ご利用にあたって(参考情報・自己責任)

本記事は参考情報の提供を目的としたものであり、特定のカード・証券会社・投資商品の申込みや投資を推奨・勧誘するものではありません。掲載内容は2026年9月20日時点で各社公式情報を確認していますが、正確性・完全性・最新性を保証するものではありません。制度・還元率・年会費・付与条件は予告なく変更される場合があります。お申込み・投資の前に、必ずご自身で各社公式サイトの最新情報をご確認ください。本記事を参考にした判断・行動およびその結果は、すべて読者ご自身の責任に帰属します。

クレカ積立で還元率0.5%と言われても、「結局、自分はいくらもらえるの?」と思う人も多いはずです。そこで今回は、積立額別に年間ポイントを計算してみます。

SBI証券×三井住友カード(NL)

  1. 5%が適用されるケースでは、月1万円で年間600ポイント、月3万円で年間1,800ポイント、月5万円で年間3,000ポイント、月10万円で年間6,000ポイント相当です。公式付与率を基にした単純計算です。[1]

カード入会2年目以降に0.5%を受けるには、前年の年間対象カード利用10万円以上という条件があります。[1]

楽天証券×楽天カード

代行手数料0.4%未満の低コスト投信など、0.5%が適用されるケースでは、月1万円で年間600ポイント、月3万円で年間1,800ポイント、月5万円で年間3,000ポイント、月10万円で年間6,000ポイント相当です。[2]

マネックス証券×通常dカード

NISAでは5万円までの部分が1.1%、5万円超7万円までの部分が0.6%、7万円超10万円までの部分が0.2%です。[3]

そのため、月1万円で年間1,320ポイント、月3万円で年間3,960ポイント、月5万円で年間6,600ポイント、月10万円で年間8,760ポイント相当です。公式付与率を基にした単純計算です。[3]

松井証券×JCBカード S

クレカ積立以外のショッピング利用が毎月5万円以上あり、0.5%が適用されるケースでは、月1万円で年間600ポイント、月3万円で年間1,800ポイント、月5万円で年間3,000ポイント、月10万円で年間6,000ポイント相当です。[4]

ショッピング利用が月5万円未満の場合、一般券種では積立ポイントが付与されません。[4]

月1万円ならポイント差は小さい

月1万円の場合、0.5%なら年間600円相当、1.1%なら年間1,320円相当で、差は720円相当です。これは還元率を基にした単純計算です。

この金額のために、本来使いたくない証券会社へ変更したり、年会費の高いカードを契約したりする必要があるかは考えた方がよいでしょう。

月5万円になると差が見え始める

月5万円なら年間投資額60万円。0.5%で3,000ポイント、1%で6,000ポイント、1.1%で6,600ポイント相当です。長期間続ければ、少しずつ差が積み重なります。

月10万円なら年間120万円

NISAのつみたて投資枠を毎月均等に使う場合、月10万円です。0.5%なら年間6,000ポイント、1%なら12,000ポイント、1.1%なら13,200ポイント相当です。

ただし1.1%が積立額全体に適用されるか、段階付与なのかによって実際のポイントは変わります。通常dカードの場合は月10万円すべてが1.1%になるわけではないため、年間8,760ポイント相当です。[3]

10年ならどうなる?

仮に制度と還元率が10年間まったく変わらないと仮定すると、年間6,000ポイントなら10年で6万ポイント、年間8,760ポイントなら8万7,600ポイント、年間12,000ポイントなら12万ポイント相当です。これは単純累計であり、将来の制度や付与率を保証するものではありません。

ポイントは投資目的ではない

年間数千ポイントは決して小さくありません。ただし投資信託そのものは、1年間でそれ以上動く可能性があります。そのため、ポイントを最大化することより、無理なく投資を継続できることの方が重要です。

まとめ

積立額が小さいうちは、カード間のポイント差も小さくなります。積立額が増えるほど差は広がりますが、同時にカード年会費や利用条件も重要になります。

広告上の最大還元率ではなく、自分が実際に毎月積み立てる金額で計算してみる。これがクレカ積立を比較する一番わかりやすい方法です。

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更新情報・免責・出典

数値の前提:掲載の還元率・年会費・条件・上限額は上記時点で各社公式情報を確認。制度・キャンペーンは予告なく変更されるため、申込み前に各社公式で最新情報を確認。

本記事は情報提供を目的とした一般的な解説であり、特定の金融商品・クレジットカードへの申込みや投資を勧誘するものではありません。掲載する還元率・年会費・付与条件・積立上限額等は2026年9月20日時点で各社公式サイトを確認した内容です。これらの条件は予告なく変更される場合がありますので、お申込みの前に必ず各社公式サイトで最新の情報をご確認ください。投資信託は預金ではなく元本保証がなく、価格変動等により損失が生じるおそれがあります。投資に関する最終判断はご自身の責任でお願いします。

出典

[1] 三井住友カード|一般NLの積立付与率:https://www.smbc-card.com/nyukai/merit/tsumitate_details_classic.jsp

[2] 楽天証券|対象ファンド・付与率一覧:https://www.rakuten-sec.co.jp/web/rfund/guide/creditcard/list.html

[3] マネックス証券|dカード積立 サービス概要:https://info.monex.co.jp/fund/tsumitate/card-tsumitate/dcard/about.html

[4] JCB|JCBのクレカ積立:https://www.jcb.co.jp/usage/card-tsumitate/index.html