GUIDE
ご利用にあたって
PR｜本記事はアフィリエイト広告（プロモーション）を含みます。
ご利用にあたって（参考情報・自己責任）
本記事は参考情報の提供を目的としたものであり、特定のカード・証券会社・投資商品の申込みや投資を推奨・勧誘するものではありません。掲載内容は2026年9月20日時点で各社公式情報を確認していますが、正確性・完全性・最新性を保証するものではありません。制度・還元率・年会費・付与条件は予告なく変更される場合があります。お申込み・投資の前に、必ずご自身で各社公式サイトの最新情報をご確認ください。本記事を参考にした判断・行動およびその結果は、すべて読者ご自身の責任に帰属します。
NISAを始めるとき、「銀行引き落としで積み立てるのか」「クレジットカードで積み立てるのか」で迷う人もいると思います。投資する商品が同じなら、どちらを選んでも投資信託そのものの運用成績は変わりません。違うのは、主に支払い方法とポイントです。
2026年現在のNISAでは、つみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が年間240万円、合計年間360万円まで投資できます。非課税保有限度額は生涯1,800万円で、NISA口座は1人につき1口座です。[1]
STEP 01
NISA×クレカ積立がわかりやすい理由
つみたて投資枠の年間上限は120万円です。120万円÷12カ月＝10万円。一方、現在のクレカ積立も多くの証券会社で月10万円までです。そのため、毎月10万円をクレカ積立にすれば、つみたて投資枠を年間ちょうど120万円使う設計にできます。[1]
STEP 02
メリット1 入金する手間を減らせる
クレカ積立なら、一度設定した後は毎月カードで自動決済されます。「証券口座に入金するのを忘れた」ということを減らせるのは、長期投資では意外に大きなメリットです。
STEP 03
メリット2 積立しながらポイントが貯まる
たとえば月5万円、還元率0.5％なら年間3,000ポイント相当。月10万円なら年間6,000ポイント相当です。これは単純計算で、実際の付与率や条件はカードごとに異なります。
STEP 04
メリット3 NISAと相性がいい
NISAでは、投資から得た利益や分配金が制度上のルールに基づき非課税になります。クレカ積立はその「投資方法」を変える制度ではなく、NISAで投資信託を買うときの「決済方法」です。NISAという税制優遇、積立投資による自動化、カードによるポイントという3つを同時に利用できます。[1]
STEP 05
ただし「NISAならクレカ積立が絶対に得」とは限らない
理由は、カードごとに条件が大きく違うからです。三井住友カードではカード種類や年間カード利用額によって積立のポイント付与率が変わります。楽天カードではカード種類に加え、投資するファンドの代行手数料によって還元率が変わります。[2][3]
つまり、「SBIが0.5％」「楽天が1％」のように証券会社だけで単純比較することはできません。
STEP 06
年会費にも注意
たとえば還元率が0.5％から1％へ上がったとしても、そのために年間1万円のカード年会費が必要ならどうでしょうか。月5万円を積み立てた場合、年間積立額は60万円。0.5％なら3,000ポイント、1％なら6,000ポイントで差は3,000ポイントです。これは還元率を基にした単純計算です。
上位カードの年会費がポイント差を上回る場合、クレカ積立だけを理由にカードを上位化すると元を取りにくくなります。だからこそ「還元率」ではなく「年会費込み」で考える必要があります。
STEP 07
クレカ積立額がカード利用条件に含まれない場合もある
たとえば三井住友カードでは、クレカ積立の利用額は、クレカ積立のポイント付与率を判定する年間カード利用額の集計対象には含まれません。[4]
「毎月10万円積み立てるから年間120万円利用になる」とは限らないということです。JCBでも、積立以外のショッピング利用額によってクレカ積立の還元率が変わります。
STEP 08
ポイントより先に投資商品を見る
NISAで一番重要なのはカードではありません。何に投資するかです。ポイント還元率を少し上げるために、本来選びたい投資信託とは違う商品を選ぶのであれば、本末転倒になる可能性があります。
投資目的を決める。証券会社を選ぶ。投資商品を選ぶ。そのうえで、利用できるカードの中から条件の良いものを考える。この順番なら、ポイントに投資判断を引っ張られにくくなります。
STEP 09
まとめ
NISAとクレカ積立は相性の良い組み合わせです。特につみたて投資枠は年間120万円なので、月10万円のクレカ積立と金額的にもきれいに一致します。[1]
ただし、最大還元率だけを見るのではなく、カード年会費、年間利用条件、実際の積立金額、普段使っているポイントまで含めて判断することが大切です。次は、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券の4社を同じ基準で比較してみます。
---
STEP 10
更新情報・免責・出典
数値の前提：掲載の還元率・年会費・条件・上限額は上記時点で各社公式情報を確認。制度・キャンペーンは予告なく変更されるため、申込み前に各社公式で最新情報を確認。
本記事は情報提供を目的とした一般的な解説であり、特定の金融商品・クレジットカードへの申込みや投資を勧誘するものではありません。掲載する還元率・年会費・付与条件・積立上限額等は2026年9月20日時点で各社公式サイトを確認した内容です。これらの条件は予告なく変更される場合がありますので、お申込みの前に必ず各社公式サイトで最新の情報をご確認ください。投資信託は預金ではなく元本保証がなく、価格変動等により損失が生じるおそれがあります。投資に関する最終判断はご自身の責任でお願いします。
STEP 11
出典
[1] 金融庁｜NISA制度概要：https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/about/nisa2024/slide_202406.pdf
[2] 三井住友カード｜三井住友カードつみたて投資（一般NL）：https://www.smbc-card.com/nyukai/merit/tsumitate_details_classic.jsp
[3] 楽天証券｜楽天カードクレジット決済：https://www.rakuten-sec.co.jp/web/rfund/guide/creditcard.html
[4] SBI証券｜三井住友カードつみたて投資（積立額は年間利用集計対象外）：https://go.sbisec.co.jp/lp/sbixsmcc_card_01.html